インターネット市場ニーズとユーザー心理

インターネット市場ニーズといくつかの商品、サービスがどのようにマッチし、顧客心理はどのようなものなのかをいくつかご紹介します。

ダイエット商品の場合

どこでも売っているものは例外になりますが、多くの場合ダイエット商品を町に出かけて「私ダイエット商品買いに買い物に行く」と堂々と買いたい人はいません。こっそりひっそりダイエットをしたいからです。そのため、インターネットのように匿名性があることで、購買意欲が高まります。

また、コンビニエンスストアに行っても当たり障りのないものしかないことは知っているので、より適切な商品が存在していることの期待から、インターネットでのECや通信販売により、商品を探し、購入するユーザーが存在します。これは通信販売では常識なので、当然といえば当然の事実です。

ただし、市場ニーズとしてボリュームはあってもネット上で誰もが手軽に販売しているような商品を扱っても供給過多となってしまい、配当は少なくなります。

そのため、ただダイエット商品を扱えば良いということではなく、ダイエット商品がなぜニーズを生んでいるのか?ということに着眼することが重要です。

ダイエット商品の市場自体は確かにあります。ただし、市場ニーズに応えるよりも、市場ニーズをけん引するくらいの独自性がなければインターネット優位性を実感できない市場でもあります。

家具・インテリアの場合

インターネットのように匿名性があることの優位点は特に見当たりませんが、場所によってはすぐ近くにお店がなかったりすることもあるため、商圏を広く構えられるインターネット市場では、地理的に広範囲に渡るニーズをカバー出来ます。

また、家具・インテリアなどの場合、対面販売であればどうしても運送手段を顧客の側が用意する必要が発生します。しかし、インターネットで注文して取りにいくような事はほとんどなく、配送までを含めて考えると家具・インテリアなどのような配送が大変なものというのはECを含む通販による販売形態に優位点があります。

食品・名産品の場合

特別な産地、特別な食品のようなものの場合、市場としてニーズがあります。つまり、通常では手に入らない何かをネットで探し当てたいという欲求から生まれる市場です。

しかし、利用者から見た際にニーズはあっても、それをどうやって探すのかが分かりません。具体的には「普段は食べないうまいものを食べたい」と思ったところで、何を検索ワードにすればそれが出てくるのかが分からないのです。

そのため、市場ニーズはあるが、検索エンジン等による顧客と売り手の出会いは困難になります。このような商品の場合で検索エンジンを経由したアクセスにこだわる場合、相応の認知コストや広告等の創意工夫が必要になるので、常套手段としては、口コミやJV、マスコミを活用したパブリシティなど、別の角度からのマーケティングによって、最終的に検索キーワードそのものを生みだし、検索市場自体を形成していくことが遠回りのようで最も着実な道となります。

レア物商品・独自性の高い商品の場合

食品等と大きく異なる点は、「レアではあるが探したいものが明確」、であるという点です。つまり、検索エンジンに入力する検索ワードが利用者にとって分かっている場合です。

こうした商品の場合、希少性等も含めて非常に強いニーズがあり、存在期待の高さからも、インターネット優位性が有効に働くことが多いです。
レア物商品や独自性の高い商品とは、オリジナリティがあったり、アイデンティティが明確な商品です。

また、このような商品やサービスが、明確な言葉(検索キーワード)として認知されている場合というのは、商品名などだけではなく、悩みや業種名、ブランド名なども含まれることが多く、検索キーワードも数種類に渡り、着実な集客が見込めます。

法人向け商品・サービスの場合

法人向け商品やサービスはインターネット上で最も市場規模があります。理由としては法人のネット利用率は99%であり、取引高も高額になりやすいからです。また、法人に属している人、つまりサラリーマン向け商品というのも同様に市場があります。ただし、市場規模があることと、市場ニーズがあることとは区別して考えなければいけません。

市場規模がいくら大きくとも、自社商品がユーザーの求めるニーズから大きく離れていれば、ビジネスは成立しないからです。

そのため、法人向け商品やサービスの場合には、特に、自社商品のための啓蒙活動やインターネット以外でのマーケティングミックス、アプローチが必要となります。

単純に市場があることが広く認知されている市場は、競争相手も多くなります。企業がホームページを持つのはいまや当然であり、ホームページを持つ事だけにインターネット優位性はほとんどありません。

しかし、そこがゼロラインとなります。その前提で、インターネットやホームページをさらに上手く活用したり、他の営業活動とのプロセスミックスを試行錯誤していくことで、法人向け商品やサービスは継続的取引と比例して大きく利益を生む可能性を秘めています。

是非インターネット市場の持つニーズを知り、ユーザー心理を加味した上でホームページへの集客を実現し、具体的な成果を獲得して頂ければと思います。